高齢化社会問題と糖尿病の関係

糖尿病と超高齢社会

 

日本では、総人口に対して65歳以上の人の割合が21%を超え「超高齢社会」となっており、
糖尿病の患者総数に占める高齢者の割合も高くなりつつあります。
加齢はインスリン分泌不全やインスリン抵抗性を促します。
また認知機能の低下は糖尿病のコントロールを困難なものにしてしまいます。

 

糖尿病は動脈硬化性疾患やアルツハイマー病の危険因子で、脳血管性認知症のリスクが高くなります。
少子高齢化が更に進むと、高齢者だけの世帯が増加し、もし病気になってしまった場合、
身体面、経済面、身体面においてそのケアが大変難しい状況が予測されます。
それは非常に危惧すべき未来像と言えるでしょう。

 

加齢に伴い、身体機能はさまざまな変化をもたらします。
例えば、耐糖能変化やインスリン分泌不全、インスリン抵抗性の増大です。
インスリン抵抗性の増大、インスリン分泌不全は2型糖尿病の大きな要因であり、
高齢者においては、遺伝にかかわらず加齢自体がその促進因子となっています。

 

高齢者の発症は、老年期になってから発症したケースと、
青壮年期から中年期に発症して経過したケースがありますが、
病気になってからの期間が長い後者の方がリスクが高くなるといえます。
また、高齢になって認知機能が低下してくると、
それが自身のコントロールを妨げるなってしまうことがあります。

 

>>反対に、生まれてくる赤ちゃんにも糖尿病の危険があると言われています